「心の病」が多い世代は30代　人事担当者に聞く「メンタルヘルスの取り組み」：日本生産性本部調べ（1/2 ページ）

[ほしのあずさ，ITmedia]

　日本生産性本部（東京都千代田区）のメンタル・ヘルス研究所は12月2日、企業の人事担当者を対象に実施した「メンタルヘルスの取り組み」に関するアンケート結果を発表した。「心の病」の年代別割合を調べたところ、30代が39.9％で、10〜20代（29.0％）、40代（27.5％）を10ポイント超上回る結果となった。

　2019年の前回調査では、10〜20代（30.6％）が増加し、30代（33.3％）、40代（29.6％）と世代間の差が見られなかったが、今回は30代が再び増加。前回に続き、最も「心の病」の多い年代となった。

　最近3年間で、心の病が「増加傾向」と回答した企業は22.9％だった。前回調査では32.0％だったが、今回は過去最低のポイント数だった。一方、「横ばい」が59.7％、「減少傾向」が11.1％で、心の病が減ったわけではないことが分かる。

　コロナ禍のメンタルヘルスへの影響について、約6割の企業は「変化なし」（53.1％）や、「やや良くなった」（5.6％）と回答していて、悪化した印象を受けていないことが分かった。

　一方、「悪くなった」（1.4％）、「やや悪くなった」（39.9％）と答えた企業は約4割で、「悪くなった」企業の要因として、「コミュニケーションの変化」を挙げた企業が86.2％と約9割にのぼった。また、「在宅勤務の増加」「職場の対人関係の変化」は、メンタルヘルスにおける良悪両方の要因となっている。