バーチャルイベントはもはや「コロナ禍におけるやむを得ない代替案」ではない：ウィズコロナ時代のテクノロジー（1/4 ページ）

　世界中でワクチン接種が進み、変異株というリスクはありつつも、終息に向けた道筋が示されるようになってきた新型コロナウイルスのパンデミック。メディアで注目される議論も、コロナ禍で生まれたさまざまな変化の中から、どの変化が今後も続くのかという点に移りつつある。

　例えばテレワーク。ワクチン接種のめどが立っていなかった時期においては、人流を抑制することが感染拡大の防止に最も効果的であり、それを実現する手段の1つであるテレワークに大きな期待が寄せられていた。

　しかし本連載の第7回で解説したように、日本企業においては、「テレワークはパンデミック中の緊急措置であり、コロナが終息すれば縮小する」というのが一般的な姿勢となっている。2021年6月11日には、総務省が東京オリンピック・パラリンピック期間中の集中的なテレワーク実施を企業に要請しているが、それも企業の消極的な態度の裏返しといえるだろう。

• テレワークはどこまで定着するのか　問われる日本企業の「本気度」

　ただし、企業においても、遠隔地から特定の活動に参加できるようにする、というテクノロジー自体の価値は定着しつつあるようだ。そうした技術を使って、オンライン上での参加が可能なイベント、いわゆる「バーチャルイベント」が今後も普及するという予測が生まれている。