新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、採用業務をオンライン化する企業が増えている。失敗しないためには「オンライン面接ツールを入れるだけ」ではなく、バックオフィス系の業務も含め、見直しが求められそうだ。本記事では、実際にオンライン化に取り組んだ人事(paizaの長田聡氏)が直面した課題、それらをどのように乗り越えたかを解説します。
2020年はコロナ禍によって多くのIT企業でリモートワークの導入・推進が加速しました。この動きによって、採用面接にも変化が生まれています。直接対面形式の割合が小さくなり、代わってオンライン形式がメインになりつつあります。
筆者が所属するpaiza(東京都港区)は、ITエンジニア向け国内最大の転職・就職・学習プラットフォーム「paiza」(パイザ)を運営する会社です。これまでも当社では、面接を一部オンラインで実施していたため、新型コロナへの対応に大規模な制度変更は不要と考えていました。
しかし、実際には採用業務をオンライン化するのは決して容易ではなく、いくつかの課題を一体で解決しなければならないことが分かりました。そのため、コロナの一時しのぎではなく、抜本的な改善として「採用業務のオンライン化」を推進してきました。
この記事では、当社が取り組んできた採用業務のオンライン化の過程や、その成果についてお話ししたいと思います。
いつ収束するかが見えないコロナ禍の中、社員のリモートワーク対応を進めるにつれて大きな課題となるのが、採用面接の在り方です。当社も例外ではなく、完全リモートワークと採用活動を両立するためには、どうしても採用活動のオンライン化を推し進める必要がありました。
これまでオンライン面接は遠方からの応募者に限定していましたが、以後は応募者の居住地にかかわらず、最終面接以外はオンラインで実施するよう社内ルールを改定していくことになりました。
面接のオンライン化のため、まず取り組んだのがツールの選定です。企業によって異なると思いますが、当社では面接ツールに求める条件を以下の通り明確化しました。
ちょうど当社では、社内のリモートワーク用として全社的にZoomの利用を始めたところでした。それまで、オンライン面接ではWhereby(当時はappeer.in)を利用していたのですが、Zoomも上記の条件を満たしていたので、面接用ツールをZoomに移行し一本化しました。
すでにリモートワークを実施している企業は、業務で使っているツールが条件を満たすのであれば、それを第一候補で考えることをおすすめします。うまく活用できれば、経済的コストはもちろん、面接官となる社員の学習コストも削減できます。
オンライン面接用のツールを入れたからといって、それで終わりというわけにはいきませんでした。
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