コロナ禍は、これまでの組織の在り方を大きく変える転機になりました。ベンチャー企業を中心に、基本的な働き方をリモートワークにシフトするところも出てきました。これまで改革が進まなかった大手企業も、本格的に働き方の見直しに舵を切るところも出てきています。メガバンクのみずほ銀行も週休3日制や4日制の検討を発表し、話題を呼びました。
このような働き方の大きな転換は、人事の業務に大きく影響します。コロナ対応のほかにも人事がやるべきことは数多くあり、大きく変化する世の中の流れの中で、さらにスピード感のある実行も求められてきています。
アフターコロナは、恐らく事業環境もこれまでと大きく変わります。事業そのものの見直しに加えて、組織運営の在り方や働き方のスタイルなど、経営者は、これまでにない経営判断を求められていると思います。
このような変化の中で、人事は経営陣の代弁者として、経営者の意思を正しく認識し、さまざまな人事施策を実行していかねばなりません。多くの経営者は、事業や組織のかじ取りをどのように進めていくか悩んでいます。時として、悩んでいる経営者に寄り添い、一緒に道を切り開いていくことも重要なミッションといえるでしょう。しかしながら、コロナ禍の感染防止対策により、多くの企業で社員同志の接触制限が行われ、対面で行われていた打ち合わせや社内の会議は大幅に減り、組織におけるコミュニケーションの量も質も、減ってきています。
人事は、これまで以上に少ない情報共有時間を効率的に活用し、迅速で適切な対応を行っていかねばなりません。その中でも特に、経営者とのコミュニケーションが重要になります。今回は、筆者がこれまで人事として数多くの経営者と対峙してきた経験をもとに、経営者と人事のコミュニケーションのポイントをお伝えしたいと思います。
「今年の新卒採用人数を30人増やすので、しっかり人数確保するように」
「来期までに優秀なマネジャー候補の中途採用を行うように」
「人事制度が古くなったので来期には制度を改定したい」
経営者から、突然このような指示があり、戸惑った経験がありませんか。なぜ、経営者はこのような指示を出すのでしょうか。
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