オフィスのソーシャルディスタンスを確保するには？　ウィズコロナで活用進むHR Tech：社員の健康管理も（1/4 ページ）

[小林啓倫，ITmedia]

　すっかり定着した感のある「アフターコロナ」や「ウィズコロナ」という表現。いずれも新型コロナウイルスの感染拡大により、私たちの仕事や生活の様式が一変することを示唆した言葉だ。特にウィズコロナは、新型コロナウイルスを完全に抑え込むことは難しいという認識が広がりつつある今、より現実味を帯びたものになっているといえる。

　そんなウィズコロナの世界をどう構築していくか。人事の領域ではいわゆるHR Techへの期待が高まっている。今回のパンデミックは、HR Techの導入やそれらを巡る議論にどのような影響を与えているのだろうか。

ソーシャルディスタンスを実現するテクノロジー

　ウィズコロナの世界で、最も期待されているテクノロジーの役割の一つが、ソーシャルディスタンスの実現だ。特にデジタル技術は、これまでも人間の活動をデジタル化することで、私たちに物理的な距離がもたらす制約を乗り越える力を与えてくれていた。ウィズコロナの世界では積極的に「距離は取るべき」となったため、距離を乗り越えるデジタル技術の重要性は大きく増している。

　その好例が、Web会議ツールの躍進だ。例えばZoomは今回のパンデミックで知名度が大きく向上した。2019年末からたった4カ月間で、1日当たりの会議参加者数が1000万人から3億人以上へと急増したと報じられている。

　もちろんWeb会議を利用するのは人事部だけではないが、「人」を扱うのが人事部である以上、こうしたソーシャルディスタンスを実現するテクノロジーは重要なHR Techになっていくといえるだろう。

　エン・ジャパンが5月末〜6月上旬に実施したアンケート調査では、オンライン面接をしたことがある企業は26％という結果が出ている。導入時期は「1〜3カ月前」が最多で、導入理由の1位は「新型コロナウイルス感染拡大を受けて」だった。また、オンライン面接の実施経験がある企業の71％が「今後も積極的に実施する」と回答しており、採用面接や入社後の面談、キャリアカウンセリング、さらにはOJT・Off-JTのような人事系コミュニケーションでオンライン化が進むと考えられる。

　ソーシャルディスタンスの実現をテクノロジーで支援する方法として、もう一つ期待されているのが、勤怠管理の分野だ。いま多くの国や都市で、経済を回しながらパンデミックを防止するために、大手企業を中心に出社率を制限する呼び掛けが行われている。大規模なロックダウン（都市封鎖）を行わない代わりに、オフィスに集まる人間の数を抑制することで、ソーシャルディスタンスを実現しやすい環境をつくるわけだ。