DXにより高い成長率を実現している企業は、約70%がジョブ型雇用もしくは成果主義を採用、90%以上がソフトウェア開発出身の技術役員を設置していることが、一般社団法人日本CTO協会(東京都渋谷区、以下日本CTO協会)の調査で分かった。
日本CTO協会は、調査対象となった企業を「デジタル高成長企業」「デジタル低成長企業」「非デジタル高成長企業」「非デジタル低成長企業」に分類して比較した。デジタル経由の売り上げが40%以上か否かと、年平均の成長率が10%以上か否かを基準としている。
その結果、顕著だったのが人事傾向だ。
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