「Zoom普及でオフィス勤務消滅」があり得ない“これだけの根拠”：コロナ共存時代のテレワーク動向【前編】

企業の間でテレワークを推奨する動きが広がり、新型コロナウイルス感染症の収束後も定着すると予測する識者は少なくない。だがコミュニケーションの課題からそれを否定する声もある。

　家電業界は、将来的に登場する製品の見通しが付きやすい傾向にある。例えば多機能テレビや高性能ロボット、スマートフォン、スマートホームなどの分野で今後登場する製品は、ある程度想像できる。だが技術見本市「CES 2021」で実施されたテレワークの動向に関する議論では、それほど確実な未来は見通せなかった。

デジタル環境ではカバーしきれないコミュニケーションシーンも

　CES 2021内の幾つかの仮想会議に登壇した講演者とパネリストは総じて「テレワークへの移行は新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）が落ち着いた後も続く」と述べた。より多くの人がテレワークを続けるという考えだ。ただし異論も少なくない。