リサーチ会社のクロス・マーケティング(東京都新宿区)が7月中旬に調査したところ、新型コロナウイルスに感じる消費者の「不安度」が、3月中旬のレベルまで戻ったことが分かった。緊急事態宣言時に上がっていた不安度は、6月ごろに下がっていたが、感染者数が再拡大していることでまた高まってきているようだ。
調査は全国の20歳〜69歳の男女2500人に、7月17日〜19日にかけてネット上で実施。新型コロナが消費者の行動や意識に与える影響について定期的にアンケートしており、今回で9回目となる。
まず、新型コロナに関して「直近1週間の不安度」について聞いたところ、不安に感じている人の割合は48.3%となった。6月26日〜28日の前回調査より10.1ポイント増加した。コロナ禍の脅威が本格的になり始めた3月12日〜13日時点の比率(52.2%)と近い水準まで戻った。
同様に「将来に対する不安度」についても、不安に感じている人は計57%で、前回調査より6.2ポイント増えた。緊急事態宣言が全国に拡大した4月ごろの水準に比べればまだ低いが、東京や大阪以外の地方部にも感染が広がりつつある現状に改めて不安を感じ始めた人が少なくない模様だ。
「直近1週間のストレス度」の質問でも、ストレスを感じている人の比率は計39.9%となり、前回調査より3.1ポイント増加した。2カ月の間、この比率は減少傾向にあったものの、わずかながら本調査で増加に転じた。コロナ禍の長期化や感染の「第2波」がやはり影響しているとみられる。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
Special
PRアクセスランキング