「メディアの伝えることの信頼性が気になった」65.1％――博報堂DYメディアパートナーズ調査：今日のリサーチ

「緊急事態宣言解除後のメディア接触調査」の結果から見えてきた3つのこととは。

　博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所は、「緊急事態宣言解除後のメディア接触調査」を実施。新型コロナウイルス感染拡大を受けた生活変化において、生活者のメディアライフの変化を明らかにしました。同調査の目的は、在宅率上昇による一時的な変化だけでなく今後も続いていく大きな潮流「メディアの新常態」を把握すること。主な発見点として以下の3つを挙げています。

• 緊急事態宣言解除後のメディア接触時間は、1月末と同程度の水準（99.2％）
• 時間の変化はないが、情報態度が変化　「向き合う」「確かめる」「なごむ」
• わずか4カ月間で伸びた　デジタル系新メディアサービスの利用行動

若年層はテレビ見逃し視聴や「radiko」、シニア層は「LINE」利用増

　1日当たりのメディア総接触時間（15〜69歳全体・東京）を、平常時の1月末と、緊急事態宣言解除後の5月末とで比較すると、1月末を100％とした場合、5月末は99.2％と、同程度の水準でした。緊急事態宣言下のステイホーム期間では、在宅率上昇によりメディア接触時間やHUT（Households Using Television：総世帯視聴率）などの増加が報道されていたものの、その変化は一時的なものであったことが判明しました。