Web会議システム、せっかくならケチらずに有料版を使うべき理由：会議にとどまらず業務効率化へつなげよう（1/4 ページ）

[柳谷智宣，ITmedia]

　新型コロナウイルスの影響を受け、テレワークが一気に広まるのと同時に、Web会議を行う機会も増えてきた。これまでの定例会議だけでなく、総務部としては新人研修などにもWeb会議システムを活用しているケースも増えてきている。その一方で、いろいろなサービスが登場しており、どれを使えばいいのか迷ってしまうこともあるだろう。

　Web会議システムというと、最も注目を集めているのは「Zoom」だろう。Web会議することを「Zoom」と称する人も多いし、「Zoom飲み」という言葉も定着した。こうした追い風を受けて同社は2020年第1四半期の決算において売上高が169％も上昇し、株価も“爆上げ”中だ。

　「Zoom」の大躍進する中、GoogleもWeb会議システム「Google Meet」を5月初旬から全てのユーザーに解放した。従来は、G Suiteのユーザーだけが利用できたのだが、GoogleアカウントさえあればOKになったのだ。また、Microsoftの「Microsoft Teams」も以前は有料版のユーザーしか利用できなかったのだが、6月2日から無料版のユーザーでも会議を作成できるようになった。

　5月にMM総研が発表した「SaaS・コラボレーションツール利用動向調査の結果」によると、現在利用中もしくは利用検討中のWeb会議システムのシェアは「Zoom」が35％でトップだった。2位以下は「Skype」（18％）、「Microsoft Teams」（同）と続く。トップを走るZoomは3月にセキュリティ関連の問題が取り上げられたが、これも短期間でリカバリーするなど、旺盛な投資も行っており、市場をリードし続けているようだ。

　Zoomがこれほどまで人気を集めているのは、多くの機能が無料でも使える上、簡単につながるからだといえる。無料で最大100人までのWeb会議を主催できるのだから、取りあえず、と使い始めた企業も多いのではないだろうか。

　無料でWeb会議ができるのだから、使わない手はないと活用するのはいいのだが、当然ながら有料版に比べると機能が制限されている。1円でもコストを抑えようとして、使いにくい状態で運用すると、業務効率がダウンしてしまうだろう。