苦戦が続く大塚家具　再起に向けて作成した“自己分析”と“反省文”を読み解く：再成長できるか（1/3 ページ）

[昆清徳，ITmedia]

　大塚家具が苦戦している。2019年1〜6月の決算（非連結）は最終損益が24億円の赤字だった。前年同期も20億円の赤字だった。

　なぜ、このような苦境に陥ってしまったのだろうか。公式Webサイトに公開されている「アニュアルレポート 2018」には、業績不振に陥ってしまった原因の“自己分析”と“反省文”が明確に記されている。

2015年以前のビジネスモデル

　大塚家具は1992年から会員制度を導入し、ショールームで丁寧に接客するスタイルを強化した。高級家具も数多く扱うようになり、「大塚家具＝高級家具が多い」というイメージが広がった。

　国土交通省の調査によると、91年の新設住宅着工戸数は約140万戸、96年には約160万戸まで増加した。新築の家で使うための家具を買う多くのお客が来店し、大塚家具は好調な状態が続いていた。アニュアルレポートには「新築まとめ買い需要の取り込みを強みとしていました」と記載されている。

　しかし、その後、新設住宅着工戸数は減少トレンドとなった。それに伴い、消費者のニーズも変わっていった。アニュアルレポートでは「2000年代以降、家具・インテリアは、住宅という空箱を満たすための『備品』から、自分らしいライフスタイルの実現に向けて少しずつ買い足す『ライフスタイルを構成する要素』へと変化してきました」と振り返っている。