クラウドのセキュリティを強化する「CASB」（Cloud Access Security Broker）が変化している。多様化・複雑化する脅威が、CASBの機能をどのように進化させ、CASB導入の仕方に変化を促したのか。
サイバーセキュリティが変化の早い分野であることは周知の事実だ。製品用途の多様化や注目に値する機能の進化など、さまざまな側面が変化の速度に影響を与える。こうした変化を理解することは、情報に基づいて選定時の判断を下し、導入した製品を最大限に活用し、使用計画を立てるのに役立つ。
その中でも「CASB」（Cloud Access Security Broker）市場は注目に値する。調査会社Gartnerは、2016年に発表したCASBの市場ガイド「Market Guide for Cloud Access Security Brokers」で、「2020年までに85％の大企業がCASBを導入する」と予測している。これは2016年の5％と比べると大幅な増加だ。
CASB導入の目的は、クラウドのセキュリティを強化することにある。一般的な用途は、クラウドが十分なセキュリティ機能をネイティブに備えていない場合のセキュリティ強化だ。これは、企業に管理されないまま業務利用されているクラウド「シャドークラウド」の検出や特定を含む。
SaaS（Software as a Service）形式の新しい魅力的なサービスが誕生すると、それらを業務で使用したいと考える従業員が現れ、シャドークラウドとして導入するようになる。一般的なCASB製品は、主要機能としてクラウド利用の検出機能を搭載する。この機能がシャドークラウドの存在を管理者に警告することで、管理者はシャドークラウドに対する管理や追跡、セキュリティ制御の階層化といった対策がしやすくなる。
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クラウドを狙う攻撃が増えている一方で、現在多くの組織で行われているクラウドセキュリティ管理には限界がある。クラウド環境の多くは可視性が欠如しており、監視も徹底されていない。クラウド環境を保護するための要件について解説する。
アイデンティティー関連のサイバー攻撃は、着実に増えている。ある調査によれば、アクセスブローカーサービスの広告は過去1年間で147％増加したという。攻撃者はなぜこうも、認証情報およびアイデンティティーを狙い、悪用するのだろうか。
複雑さを増すクラウド環境におけるセキュリティ対策では、スマートかつ迅速なアプローチが重要だ。そのキーとなるのが「CNAPP」だが、ここではCNAPPに特に必要とされる「100％の可視性」など、5つの柱について解説する。
エンドポイント保護の重要性が高まっているが、いまだにレガシーなセキュリティツールを使用している企業も多い。旧式のエンドポイントセキュリティでは検知できないマルウェアフリーが増えている中で、どう対策を強化すればよいのか。
強固なサイバーセキュリティ対策を練る上では、まず脅威の実態を知ることが重要だ。そこで参考にしてほしいのが、本資料だ。「2025年版グローバル脅威レポート」として、2024年のサイバー攻撃の傾向を解説している。
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