人事業界を賑わしている「HR Tech」。
HR Techナビとウィルグループの「HR業界カオスマップ」によると、2019年10月時点で449ものサービスがあり、飽和状態と言ってもいいほど乱立しています。そのサービスは、採用から労務管理、組織のエンゲージメントやピープルアナリティクス(組織分析)、さらには退職した人との関係構築(アルムナイリレーションシップ)まで、さまざまなものが存在しています。
筆者は現在、複数の会社で人事を担当する“複業”をしていますが、おかげさまで多くの人事担当者の方から、「経営者から、社員のモチベーションを上げたいのでサービスを導入しろと言われた」とか、あるいは経営者の方から、「競合企業があのサービスを入れたと聞いたので、ウチも入れてみたい」などというご相談が後をたちません。
まず筆者は、「HR Techを新しく導入したい」というご相談に対して、「HR Techは、魔法の杖ではありません」と、お伝えしています。
「何となく新しそう」「何となく何か我が社の組織課題を実現してくれるんじゃないか」――。そんな淡い期待だけで導入を進めると、間違いなく失敗します。安易にHR Techを導入しようとして、活用しきれずにやめてしまうケースや、現場を知らない上層部が導入するソリューションを勝手に決めて現場での運用が大混乱してしまうケース、何が解決したのか分からずそのままルーティンワークになり、かえって非効率になってしまうケースなど、山ほど見てきました。
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