拡大を続ける新型コロナウイルス感染症対策として、企業の間でテレワークの採用が広がっている。こうした中、ベンダー各社がテレワーク関連製品の一時無料化などの支援策を提供し始めた。主要な取り組みを集約した。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対策の一環として、企業の間で在宅勤務をはじめとしたテレワーク（リモートワーク）を推進する動きが広がっている。こうした動きを支えるべく、ベンダー各社はテレワーク関連の製品・サービスを期間限定で無料化したり、テレワークを支援する窓口を開設したりしている。
本稿はテレワーク関連製品・サービスに関する、ベンダー各社の取り組みをまとめた。情報は随時更新する。各支援策の詳しい適用条件については、それぞれのリンク先をご確認いただきたい。（更新：2020年4月14日20時30分）
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