「改革していきましょう」と提唱してもなかなか浸透しなかったのが嘘のように、働き方のパラダイムシフトが進んでいます。これまでの常識が通用しない時代でも、普遍的なリスクを忘れないようにしましょう。
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全世界で「COVID-19」が猛威をふるっています。話題になり始めた当初は、まさかここまで世界経済にダメージを与えるものになるとは思ってもみませんでした。このウイルス禍は日本企業に対して「働き方改革」の最後通告を突きつけたように見えます。
これまで常識とされていたものがガラガラと崩れていき、BCP(事業継続計画)をしっかりと考えていた企業と先延ばしにしていた企業で明暗が分かれていくのは見ていて恐ろしいものです。経営者たちは現在、どのような道を模索しているのでしょうか。
さて一方で、私たちのような「個としての社会人」は何をするべきでしょうか。どうやら現在は、上から指示されたことだけやっていれば良いという状況ではなさそうです。私たちでできることを考えなくてはなりません。
テレワークで働くのが当たり前になりつつある時代における注意点を、もう一度考えてみたいと思います。
まず「テレワーク」について、おさらいしましょう。これは「テレ=遠く、遠隔の」「ワーク=仕事」という意味で、企業の執務室以外で働くことを包括的に示す言葉です。「リモートワーク」とほぼ同じ意味になりますが、日本政府は「テレワーク」を標準の用語とし、さらに「在宅勤務」「モバイルワーク」「サテライトオフィス勤務」の3種類に分類しています。
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