テレワークと年収、実は関係あり？　実施率はいまだ17％：企画・マーケティングで高い実施率

[ITmedia]

　リクルート住まいカンパニーは2月25日、「テレワーク×住まいの意識・実態」調査結果を発表した。

　調査結果によると、会社員、公務員のうち「テレワーク実施中」と答えたのは17％。職種別に見ると、実施率が最も高いのは「企画／マーケティング」で38％。「web／クリエイティブ系」の30％、「エンジニア」「営業」の24％と続く。

　年収別に見ると、高年収になるにつれて実施率が高まる結果となった。「400万円未満」の実施率が最も低く、10％。以降、年収と実施率は正比例し、「1000万円以上」では38％が「実施中」と回答した。「テレワーク導入に興味がない／仕事の性質上導入は困難」の割合は、年収が高まるごとに減少した。

　実施している人は、業務時間のうちどれくらいをテレワークが占めているのか。「あなたは現在、働いている時間の何割程度をテレワーク（リモートワーク）にて実施していますか」と聞いたところ、「〜10％未満」が最多で48％。「50％以上70％未満」が最も少なく4％。「70％以上」と答えた人も6％いた。テレワークの実施理由については「通勤時間を減らすため」が最多で29％だった。

　テレワークに対する不満では、環境整備に関する意見が目立った。1位は「オンオフの切り替えがしづらい」で23％だったが、以降は「仕事の適した共用部が充実していない」（21％）、「仕事の資料、PCなどの置き場、収納スペースがない」（20％）、「仕事専用スぺースがない」（19％）など。通勤時のストレスを避けるためには有用なテレワークだが、まだまだ働く側の環境は整っていないようだ。

　調査は関東地方の1都6県、ならびに山梨県、長野県に住む20〜64歳男女を対象にインターネットで実施。2019年11月23〜25日に本調査を行い、1098件の有効回答を得た。